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導入企業の声

ご担当者の声

自主保全士資格は、これまでに多くの企業に導入・活用をいただいていますが、資格の性格上、第一線オペレーターへの事例が中心で、技術部門の導入事例は、これまであまり例がありませんでした。 そのような中、トヨタ自動車株式会社の技術部門では、近年、自主保全士資格の取得に力を入れ、顕著な効果をあげています。そこで、同社の平岩恒二・先進技術開発カンパニー 技術管理部部長をはじめとする技術管理部の方々に、そのねらいと成果についてうかがいました。

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※本記事は2016年12月掲載時の情報です。

日本特殊陶業は20年以上前にTPMを導入し、日常保全を中心に保全・設備管理を実施してきました。しかし、増産対応や合理化による人員削減などにより、保全にかける時間・工数確保が困難となり、自主保全が停滞しました。その状況を打破するために、「ものづくり力の強化」を推進。その結果、現在は製造現場での設備管理、自主保全の必要性が改めて認識されるようになりました。そこで、現在の自主保全士取得に向けた取り組みについて紹介します。

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※本記事は2015年9月掲載時の情報です。

旭化成ケミカルズ・鈴鹿事業場は、2001年にTPM活動をキックオフ。その活動の1つの柱として、オペレーターの現場力向上を目指して自主保全活動に取り組み、2002年度から自主保全士検定試験を導入しています。自主保全士の資格取得を推進するための「三種の神器」と呼んでいる施策と、取得率100%を目指す今日までの絶え間ない取組みについてご紹介します。

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※本記事は2015年5月掲載時の情報です。

豊田自動織機では、2001年の自主保全士検定試験制度制定以来、14年間継続してチャレンジ。これまでに2級560名、1級1,096名の合計1,656名(重複合格含む)が合格しています。ここ8年ほどは通信教育も含め毎年400名前後が受験しており、自主保全士の資格は技能員の有資格情報として人事データにも登録され、製造現場で働くものには欠かせないものとなってきています。その活動の狙いや効果についてご紹介します。

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※本記事は2015年2月掲載時の情報です。

マツダがTPMに取り組み始めて23年、本社工場では工場のあるべき姿を「ストレート生産」とし、各領域の工場で目標と課題を設定して、現場力の向上と定着に取り組んでいます。その実現のために、自主保全活動を通じて、「生産技能」「保全技能」「改善技能」のレベルアップを図っています。その意識高揚のために導入している自主保全士検定についてご紹介します。

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※本記事は2014年9月掲載時の情報です。

昭和電工株式会社・秩父事業所では1998年にTPMをキックオフ。TPMパートⅡを開始した2002年から自主保全士検定試験を導入し、延べ受験者数は約400名に達しています。現在は、TPMをベースに同社独自のCIMS活動を推進。その中で展開されている自主保全活動と検定試験の取り組みについて、詳しくご紹介します。

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※本記事は2013年5月掲載時の情報です。

製造業の請負(製造アウトソーシング)を担う日研総業では、請負現場のクオリティの向上のため、2010年から自主保全士の取組みを開始。自主保全活動を続けることで請負先の業務遂行能力が向上するだけでなく、資格にチャレンジすることでモチベーションが向上し、社員の定着にもつながっています。同社の活動の狙いと効果をご紹介します。

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※本記事は2013年2月掲載時の情報です。

住友金属工業・小倉製鉄所では、人材競争力の強化と大規模な世代交代に備えた人材の確保・育成のため、技術・技能伝承を強力に推進。その施策の一つとして、従業員階層別に各種資格・免許取得を達成目標として体系化。工場部門に勤務する従業員全員が必ず取得すべき資格として、自主保全士を位置づけています。その活動の狙いと効果をご紹介します。

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※プラントエンジニア誌2010年5月号に掲載したものを編集して転載しています。情報は当時のものです。

日立金属・桑名工場は1989年にTPMを導入。ほとんどの設備は5ステップを完了し、ロス排除にも大きな成果を上げています。しかし、活動が長いため、若い人たちがステップを通じて技能を習得する機会が少なくなり、TPMに対する意識も薄れつつあるという状況に直面。同社の自主保全士の資格取得を通した啓発やスキルアップの取り組みを紹介します。

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※プラントエンジニア誌2010年5月号に掲載したものを編集して転載しています。情報は当時のものです。

富士フイルムでは、工程で品質を作り込むという「ものづくり」の基本の考えから、製造現場の自主保全を重視。保全部門がリード役となって自主保全活動を推進しています。同社の自主保全士の資格取得を含む3つの自主保全活動の施策をご紹介します。

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※プラントエンジニア誌2010年5月号に掲載したものを編集して転載しています。情報は当時のものです。

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関連サイト

公益社団法人日本プラントメンテナンス協会